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航空現象タスクフォースレポート ~明かされるUFOの秘密~

航空現象タスクフォースレポート ~明かされるUFOの秘密~UFO 異星人
航空現象タスクフォースレポート ~明かされるUFOの秘密~

何十年間も世間を騒がし続けている未確認飛行物体、UFO。

これだけの年月が経ち、人類の技術も劇的に進化しているのにも関わらず、UFOはまだまだ謎に包まれた存在です。
なかなか謎が解明されないことの裏には、情報機関や軍事請負業者の情報隠蔽工作があるのでしょうか?

今回は、そういったUFOにまつわる様々な謎と、アメリカ合衆国政府から近く公表される予定のレポートについて ご紹介していきます。

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国防情報局による調査報告書

近年のアメリカ合衆国では、UFOに関する情報の公開に一定の進展が見られています。

UFO研究家であるアンソニー・ブラガリア氏によって、アメリカ合衆国国防総省の国防情報局が墜落したUFOの調査を実施していたことが報告されました。

彼は、2017年に制定された情報自由法を活用し、国防情報局に保管されているUFOの残骸とその調査結果の公開を求めていました。

公開請求から3年後、国防情報局からは154ページにも渡る 実験結果の報告書が公開され、その中にはUFOの調査を実施していたことも記されていたとのことです。

その報告書の内容は、現在の私たちの生活に劇的な変化を及ぼすものかもしれないとブラガリア氏は述べています。

報告書に記載されている、ニチノールという形状記憶合金は、従来の形状を記憶することができ、その後に形状を変化させたとしても、すぐにもとの形へ復元することが可能ということです。

1947年のロズウェル事件は、世界で一番有名なUFO事件とされていますが、そのロズウェル事件の目撃者からは、ニチノールと同様の特徴を持った形状記憶合金についての多くの証言がありました。

そういったこともあるため、報告書に記載されているニチノールについては、UFOの墜落現場にて採取されたものに間違いないとブラガリア氏は語っています。

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調査報告書の謎

しかしながら、国防情報局から公開された報告書は、一番大事なところには触れられていません。

どういうことかというと、ニチノールを含め、UFOの一部ではないかと考えられる物質について、地球外の文明によるものであるという記述がないのです。

ブラガリア氏が言うには、5枚の文書の一部が公開を見送られたのではないかとのことです。

さらに、報告書では、実際に調査に関わった調査員たちの氏名は明かされませんでした。

このことは、おそらくブラガリア氏が 彼らに接触することを避けるための措置だと考えられます。

報告書に調査実施者として記載されているのは、ラスベガスを拠点としているビゲロー・エアロスペース社という民間企業であるということだけです。

これは偶然なのかもしれませんが、そのビゲロー・エアロスペース社では、昨年の3月に新型コロナウイルス感染症の流行による経営不振により全社員を解雇しています。

なんとか調査時のことを聞き出そうと、ブラガリア氏は解雇された社員達へのコンタクトを試みました。

しかしながら、どういうことかその全員から拒絶されてしまったということです。

公開されていない多くの目撃情報

トランプ政権下で国家情報長官を務めた ジョン・ラトクリフ氏は、Foxニュースの司会者である マリア・パーティロモ氏へ、「まだ公開されていないUFOの目撃情報は数多く存在する。」と語りました。

公開されていない情報の中には、機密解除されたものも存在しており、海軍や空軍の隊員からの目撃情報や衛星画像に偶然写りこんだものが多くを占めるそうですが、そこで目撃された物体は私たちの常識では理解しがたい行動をしていたとのことです。

たとえば、ソニックブームを全く発生させずに、超音速での移動を行うなど、現在の科学では再現不可能な動きが観測されているそうです。

また、観測された物体については、同時に複数の装置で検出されていることも 多々あるということです。

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国防総省が動画を公開

実は、ラトクリフ氏が上記の発言をする数ヶ月前に、アメリカ合衆国国防総省から未確認空中現象の動画が3本公開されていました。

赤外線照準システム搭載の海軍航空機に設置されたカメラで撮影されたこれらの動画では、黒い物体が浮遊し、想像を超えるスピードで移動を行う様子に、パイロットが困惑の表情を浮かべていました。

アメリカ合衆国の元上院議員であるハリー・リード氏によれば、これらの動画は政府によって管理されているものの ほんの一部にすぎないと述べています。

リード氏は、未確認空中現象については、国家の安全保障に対する潜在的影響を科学的に分析する必要があるとも主張しています。

ラトクリフ氏は、これらの現象は世界中で目撃されており、軍関係者や衛星写真だけではなく、様々なところで証言が挙がっているといいます。

また、公表されていない目撃例も数多く存在し、情報機関は未確認空中現象へのそれらしい説明を常に探しているとも言っています。

未確認空中現象は現在の技術では想像すらできないことが発生しており、おそらく人類が認識すらできないほど高度な技術が使われているのではないかということです。

民間企業の関与

UFOの情報を保管しているとされているのは、国防情報局だけではありません。

実は一般の民間企業が保管していると、リード氏から証言がありました。

その民間企業というのは、アメリカ合衆国の航空宇宙会社である、ロッキード・マーティン社です。

リード氏は上院議員としての在職中、ロズウェル事件で墜落し、アメリカ軍により回収され、ネバダ州エリア51に保管されているとされるUFOの破片について検査を試みるも、ペンタゴンから その許可を得られなかったという過去を持っています。

そのリード氏が、TheNewYorkerの記事中で、ロッキード・マーティン社が その破片の一部を保管していると発表したのです。

彼は、十年以上前からその事実を把握しており、調査許可の申請を行っていましたが、ついに認められることはなかったということです。

リード氏は、過去にニューヨークタイムズにも同様の趣旨の記事を寄稿していますが、当時はかなり控えめな表現をしていました。

今回の記事では、より鮮明に情報を語ったために、世間から再び注目を集めることになりました。

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近く行われる新たな情報開示

リード氏は、2007年から2012年にかけて実行された、先端航空宇宙特定計画に参加してきました。

一部のペンタゴンウォッチャの間では、この計画は現在でも非公式に存在していると信じられています。

この計画には、年約25億円が投下されており、その多くはロッキード・マーティン社やビゲロー・エアロスペース社といった一般企業に支払われたとされています。

ビゲロー・エアロスペース社もUFOの破片保管に関与していると噂されていますが、リード氏からはロッキード・マーティン社の名前しか挙がりませんでした。

ビゲロー・エアロスペース社などの軍事請負業者は、地球が地球外生命体からの脅威にさらされていると民衆の不安を煽ることにより、利益を獲得していると アメリカメディアSalonの編集長であるキース・スペンサー氏は指摘しています。

アメリカ合衆国政府の未確認の航空現象タスクフォースレポートが今年の6月に開示されることになっており、TheNewYorkerの記事ではその内容に期待が寄せられています。

このレポート公開は、ドナルド・トランプ元大統領が在任当時に署名した、新型コロナウイルス感染症救済法案の一部ですが、開示される情報への期待は膨らんでいます。

いかがでしたか? 今回は、UFOについての様々な謎と、公開されつつある秘密についてご紹介させていただきました。国防総省とロッキード・マーティン社などが隠している秘密など、私たちが知ることのできない事実は存在するのでしょうか。6月に公開されるレポートにより、それらの秘密が明るみにでるのを期待しましょう。

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