技術進歩の光と影 ~ワクチン接種はディストピアへ通ず？~

現代では光有るところ必ず影もあります。

技術の進歩で私達の生活が豊かで便利になっていく程、どこかに しわ寄せが来ているのかも知れないと感じたことはありませんか？

もしも私達の未来に、あの有名なビッグ・ブラザーが出てくるジョージ・オーウェルのSF小説『１９８４年』も真っ青な未来が待っているとしたら…ゾッとしますよね。

今回は技術進歩とそれに関する正と負の面、そして実しやかに囁かれている陰謀論をご紹介します。

日本で進むスマートシティ造り

スマートシティとはIoT, AI, ビッグデータ等の新技術を用いて都市運営と全体の最適化が図られる持続可能な都市やエリアのことです。

日本も２０１１年の東日本大震災を教訓に災害に強い街としてスマートシティ造りに取り組んでいますが、まだ世界の中では遅れをとっているのが現状です。

そこで２０２０年５月、これを加速させるためにスーパーシティ法案と呼ばれる国家戦略特区法の改正案が可決されました。

スーパーシティ法案とは

スーパーシティ法案は「まるごと未来都市を作る」スーパーシティ構想の実現を可能にするために、各分野の規制改革を一体的に行えるようにする法案です。

因みにスーパーシティの取り組みは以下の通りに定義づけられています。

1.決済の完全キャッシュレス化、自動走行の域内フル活用、行政手続きのワンスオンリー化、更に遠隔教育や遠隔医療まで、広く生活全般をカバーする取り組みであること

2.一時的なものではなく、2030年頃に実現され得る｢ありたい未来｣の先行実現に向けて暮らしと社会に実装する取り組みであること

3.そこに暮らす住民の目線でよりよい暮らしの実現を図るものであること

世界のスマートシティ例

世界の数カ国では既にスマートシティへの取り組みが本格的に行われています。

ここでは 3つほど例に挙げてご紹介します。

・IoTフルスコープ型スマートシティ
スペイン、バルセロナではICT(情報通信技術)の基盤としてWiFi網の整備を行っており、スマートパーキングによる都市部渋滞緩和や 街路灯と連動した見守りサービス、ゴミ自動収集サービス等が検証されています。

・世界一の省エネ都市を目指すASCプログラム
オランダ、アムステルダムでは、持続可能をキーワードに市民の消費行動を変化させる取り組みが行われています。

1.持続可能な生活

スマートメーターを導入し 消費電力を可視化し 市民の環境意識・消費行動の変革促進

2.持続可能な労働

照明・冷暖房やセキュリティ機能を高めたスマートビルディングへの転換及び エネルギー使用量の抑制

3.持続可能な運輸

湾岸・船舶間の相互電力充電とEV車の普及、充電ポイントの拡充

4.持続可能な公共サービス

EVゴミ収集車、太陽光発電による ゴミ圧縮機等の導入

・セントラルシステム交通監視型スマートシティ

中国、杭州では2016年からアリババ主導でビッグデータを利用したシティブレイン構想を掲げスマートシティのAIプラットフォーム開発を推進しています。

監視カメラや信号機のデータを利用した 交通渋滞の緩和や緊急車両が通過する際の 信号コントロール、ドローンを使った輸血用血液の輸送など様々なサービスを展開しています。

スマートシティ実現への課題

スマートシティ実現への課題は山積していますが、特に問題となるのは プライバシー、セキュリティとコストの面です。

・プライバシー面

スマートシティを実現するには 市民のデータを収集する必要があります。例えばスマホの位置情報を集めたビッグデータをAIで解析、混雑状況を予測する等して活用するのですが、これらのデータ利用はプライバシーの侵害だと感じる人も居ます。過去にはその点が問題となり 計画が頓挫した事例もありますので データの保護や転用・流用を予防・阻止する仕組み造りが 急務となっています。

・セキュリティ面

先述した通り、スマートシティは まずデータを収集する必要があります。中でもIoT機器はこのデータ収集と非常に相性が良く、域内各地に常時ネットワーク接続しているIoT機器を設置すればリアルタイムで様々な情報を集める事が可能となります。ただしこうした機器で集めたデータはサイバー犯罪者から狙われるリスクも大いにありますので、常にセキュリティリスクが存在することになります。

・コスト面

こうした取り組みはまだ実際の事例が少ないため、コストダウンできる段階まで進んでいません。現在は各国政府が研究を主導していますが、将来的には民間組織も参入して来たくなる様な利益の向上を目指す必要があります。

ID2020プロジェクト

これらの進歩をより促進するであろうと言われているのが、ID2020プロジェクトです。

これは世界７７億人全てにRFID (Radio Frequency Identification) マイクロチップを埋め込み社会福祉や医療に役立てようとする試みです。

現在世界では難民を含め１１億人がIDを所持できていないとされており、こういう人達は医療や教育といった基本的な社会福祉サービスを受けられずにいる事も多く、その境遇は現代社会の闇そのものです。

こういった社会的弱者を救うべく｢２０３０年までに全ての人に出生証明を含む法的なアイデンティティーを提供する｣という目標を掲げているのがこのプロジェクトです。

先進国の人間にはマイクロチップは不要？

日本を含む先進国では既に個人認証システムがあるにも関わらず、マイクロチップの埋め込みを強行・将来的に義務化する必要はあるのかと疑問の声も多く上がっています。

更に一部ではこのマイクロチップの埋め込みがワクチン接種と共に行われる予定になっている事も疑惑に拍車をかける一因となっている様です。

というのも、ワクチン接種推進派はビル・ゲイツ財団と繋がっていると言われているからです。

マイクロソフトが仮想マイニングに関する驚愕の特許を取得

ビル・ゲイツといえば大企業マイクロソフトの創始者の一人です。実は２０２０年にそのマイクロソフトが｢身体の活動を利用した仮想マイニング法｣を考案し、特許を申請しているのです。

「例えば、従来の仮想通貨のマイニングシステムに必要とされてきた大規模な計算処理に代わって、身体的な活動によって生成されたデータはプルーフ・オブ・ワークになり得るもので、それによって利用者は計算能力的に困難な問題を無意識に解決することが可能になる。」とはマイクロソフト社の公式発表です。

タスクの実行や広告閲覧など特定の動作によって生じる脳波ですら理論上では利用可能になるこのマイニング法。

その特許を取得した企業の創始者の持つ財団が、全人類へのマイクロチップ埋め込みを推進しているというのは果たして偶然なのでしょうか？

コロナワクチンの中にも？

アメリカでは昨年末からやっと接種が始まった新型コロナワクチンには、5Gのマインドコントロールマイクロチップが入っているという陰謀論も勢いを増しています。

ただし彼らの提示する根拠はマイクロソフトの特許名称が WO2020060606 (ワールドオーダー2020年666) であるというものだけなので、信憑性は高くはなさそうです。

ですが、勿論このウイルス騒動に乗じて自分達の利益のために、ワクチンにマイクロチップを混入させる様な企業や国があるとすれば…とても許せることではありません。