純国産ＯＳ ＴＲＯＮにまつわる陰謀 ~アメリカが恐れた日本の技術~

１９８５年８月１２日の夜、群馬県に日本航空のジャンボ機ＪＡＬ１２３便が墜落しました。

乗客乗員５２４名のうち５２０名が死亡する史上最悪の大惨事となり、後に日航ジャンボ機墜落事故と呼ばれることになる航空機事故ですが、実はその裏側には深い闇に包まれた秘密があると言われています。

今回は、その秘密についてご紹介します。

日航ジャンボ機墜落事故とは

１９８５年８月１２日の夜に「ジャンボ飛行機が行方不明」という ニュース速報がテレビで流れました。

その後、数日間ニュース番組のトップニュースとして報道が続き、最終的には５２４名の乗員乗客のうち５２０名が死亡し、生存者はたったの４名という史上最悪の大惨事となりました。

この被害者数は、単独事故では歴史上最多を記録しており、事故の原因は、飛行機後方の垂直尾翼破壊によるものとされています。

疑惑の事故調査報告書

実は、その事故の原因とされている垂直尾翼の破壊ですが、その原因に疑惑があがっています。１

９８７年６月に発表された事故調査委員会の調査報告書によれば、事故の原因は次のように記載されています。

「事故が発生したＪＡＬ１２３便は、事故の７年前の１９７８年、着陸時に機体後部が滑走路と接触して破損する事故を起こしていたが、その時のアメリカボーイング社の修理が不適切だったため、圧力隔壁に亀裂が発生し、そこから客室内の空気が流出して垂直尾翼が破壊された。」

しかしながら、この報告書については、当時から異論があったようです。

内容的にも疑問符がつくものであった上、あまりに結論が急がれた報告書だという非難も一部からありました。

なにより、事故の原因としている垂直尾翼が発見されていないままになっており、そのことが色々な疑惑を深めています。

事故にまつわる不可解な出来事

この事故については、事故の発生からその後の処理にあたるまで、いくつもの不可解なできごとがありました。

まず一つ目は、事故発生時のボイスレコーダーの音声です。

ボイスレコーダー音声では、２度の爆発が発生した後に機体の異変が起こっていることが読み取れます。

その音声に、事故直前の目撃者の証言や写真などの情報を組み合わせると、事故直前に機体への衝突物があったと推測できるという意見があります。

この衝突物の存在は、先にお伝えした事故報告書の内容とは整合性がとれないものです。

さらに、被害した乗客乗員の救助開始まで１６時間という、通常では考えられない時間がかかっているのですが、その救助開始の前から自衛隊のヘリコプターが現地を飛行していたという目撃者からの情報や、そのヘリコプターのプロペラ音を聞いたという生存者の証言があります。

それだけではなく、事故発生から墜落までの間、ＪＡＬ１２３便を自衛隊のファントム機２機が追従していることも目撃されています。

このことだけでも、自衛隊がこの事故に関して何らかの関係をもっていることは推測されるのですが、その後、自衛隊でこの件に関わった人の自殺が相次いだことが さらにその疑惑を深くしていきました。

ボーイング社への責任追及

事故調査報告書にその不適切修理が原因と記載された アメリカのボーイング社ですが、どういうことか 事故調査には非協力的でした。

その責任追及については、アメリカとの司法の壁が大きく立ちはだかり、結局不起訴処分という結果になりました。

「限界まで事故の原因を追究すれば、戦争は免れない。」当時、前橋地検で事故を担当していた山口検事正は、異例と言われた原告遺族向けの説明会を開催し、そう述べたそうです。

さらに、当時総理大臣に就任していた中曽根氏は、この件に関する秘密は墓場まで持っていくと言ったという説まであります。

そういった話に加え、徹底した情報統制が引かれていた当時の状況も踏まえると、日本又はアメリカ、もしくは その両政府がこの事故に関係しているという噂は、単なる噂で終わらせられるものではないかもしれません。

ＴＲＯＮ（トロン）プロジェクト

事故と時を同じくする１９８５年当時、世界ではマイクロソフト社の「Windows（ウィンドウズ）」とアップル社の「Machintosh（マッキントッシュ）」がＯＳ（オペレーティングシステム）として勢力の拡大を始めていました。

アメリカでは、軍事技術から発生した「インターネット」をはじめ、コンピューターソフトウェア技術により、世界の情報社会化のリーダーになるべく 技術革新が進められていたのです。

そんな中、日本国内では その流れに待ったをかけるべく、日本製ＯＳ「ＴＲＯＮ（トロン）」を開発するプロジェクトが進められていました。

そのＯＳ名を冠した「ＴＲＯＮプロジェクト」は順調に成果を重ねており、完成すればWindowsの１０年先を行くものになると言われていました。

日本製のＯＳが世界を席巻する。そんな日本にとって輝かしい未来が目の前にある状況でした。

ＴＲＯＮとＪＡＬ１２３便

日本にとっては輝かしい状況である一方、アメリカにとっては経済的にも国防的にも重大な事態であったことは間違いありません。

ＯＳがコンピューター制御の中核技術である以上、その開発で世界をリードすることが、あらゆる意味で その後の世界の覇権を掌握することにつながるのは 明らかだったからです。

実は、事故が発生したＪＡＬ１２３便には、ＴＲＯＮプロジェクトの中核を担っていた１７人の天才エンジニアが搭乗していました。

アメリカ軍がＪＡＬ１２３便を撃墜した証拠はどこにもありませんが、当時のＴＲＯＮはそういったことを想像するのに無理がないほど、日本にとって重要で、アメリカにとっては危険なものでした。

事故により、１７人の中核メンバーの命が失われた結果、ＴＲＯＮプロジェクトは大きく減速し、その後の世界ではWindowsがシェアを独占していきました。

その後の日米関係

日航ジャンボ機墜落事故の１ヵ月後の１９８５年９月２２日、ニューヨークのプラザホテルにおいてプラザ合意が結ばれました。

プラザ合意により、アメリカの貿易赤字解消のため、１ドル約２６０円から１５０円程度まで円高ドル安に為替レートが変動し、日本経済は大きな混乱に陥りました。

その対応に追われた日本は、バブル経済の発生とその崩壊を招き、その後の失われた３０年に向かっていきます。

さらに、１９８９年にはアメリカが日本に対し貿易不均衡を主張し「スーパー３０１条」と呼ばれる強硬的手段に出たとき、ＴＲＯＮが槍玉に挙げられます。

日本政府がＴＲＯＮを支援することは、市場介入にあたるといった理由で、ＴＲＯＮの息の根を止めにきたのです。

これは、アメリカがＴＲＯＮを恐れていたことのなによりの証拠ですが、経済対策により疲弊していた当時の日本政府にそれを跳ね除ける力はなく、ＴＲＯＮは衰退の道をたどって行く事になりました。