感染の拡大で変容する世界 ~蔓延する新世界秩序~

現在、世界規模で爆発的な感染拡大を引き起こしていて、各国の政府が対応に奔走していることは周知の事実です。

このウイルスについては、故意で拡散されているという陰謀説が根強く噂されていますが、実際にどこから「ばら撒かれた」のか、ということについては様々な見解が提示されています。

今回、この感染拡大に関連して、世界規模でうごめく噂についてご紹介いたします。

感染拡大直前に退任した大企業ＣＥＯは知っていた

昨年より、米大企業のＣＥＯの「大量退職」が続いていることを知っていますか？

新型コロナウイルスの世界的大流行で不況が起こりつつある今年ならばいざ知らず、昨年は米株式市場も好況が続き、米大企業の多くは業績が好調だったのですが、２０１９年だけでマクドナルドのスティーブ・イースターブルック氏や、ナイキのマーク・パーカー氏など、１,４００人を超えるＣＥＯが退任していて、人数で見ると２００６年のリーマンショック後よりも多い水準となっています。

この傾向は今年も続いていて、ウォルト・ディズニーのボブ・アイガー氏やハーレーダビッドソンのマット・レバティッチ氏など、２００人以上のＣＥＯが既に退職しています。

実際、不況や業績悪化など、社内外の問題の責任を取ってＣＥＯが退任することは珍しくありませんが、敢えて好況時に退任するのは退職金の増額というメリットがあるからだと思われます。

また、もう一つの興味深い事実として、多くの企業関係者が昨年から今年初めにかけて自社株を売却していることがあります。

では、新型コロナウイルスの感染拡大による世界的な大不況の影響を受ける前に退職し、多額の退職金を得た多数のＣＥＯの存在、そして株式の大量売却は一体何を意味するのでしょうか？

まるで世界的な企業のトップたちは、今年の新型コロナウイルスの感染拡大が起こることを事前に知っていて、大損を被る前に逃げ出した、というような推測が容易に成り立つと思いませんか？

英ブラウン元首相が「世界政府」の設立を提言

３月２６日付の英紙「The Guardian」によると、２６日に開かれたＧ２０のテレビ会議に先立ち、新型コロナウイルスの世界的大流行に打ち勝つことを掲げ、英元首相ゴードン・ブラウン氏が、「世界政府」の一時的な設立を提言したそうです。

このニュースは、世界的にはまったく注目されていませんが、陰謀論的には今後の世界の在り方が根底から変わる可能性を含んだ大ニュースなのです。

「世界政府」とは何か 

「世界政府」という概念は、ドイツの哲学者イマヌエル・カントが１７９５年に著した『永久平和のために』の中に登場しました。

カント自身は著書の中で「世界共和国」という言葉を使い、全世界を１つの国家にすることで永久な平和を実現させるという一種の理想論を語っているのですが、このアイデアが後の「国際連盟」「国際連合」の設立に繋がっていったのです。

「世界政府」設立の裏に見える「イルミナティ」の影

しかし、カントが提唱した平和的な理想論を換骨奪胎し、世界を一元支配することで「新世界秩序」の実現を企んでいる集団が秘密結社「イルミナティ」です。

今回、政治の表舞台から姿を消していた英ブラウン元首相が、新型コロナウイルスの世界的大流行という緊急事態にかこつけて、臨時の「世界政府」設立を提言したのも、「イルミナティ」の差し金だと考えると納得がいくのです。

「イルミナティ」と英ブラウン元首相との関係

ブラウン元首相は、ブレア政権で財務大臣に任命されていましたが、その時に行った金融改革が、金融政策の権利と責任をイングランド銀行へと大幅に譲渡するというものでした。

これによりイングランド銀行は巨大な権力を手中に収め、独自に決定権を行使できるようになったのですが、そもそもイングランド銀行はロスチャイルド家が設立した銀行であり、その利権を拡大するような金融改革を実行したブラウン元首相は、「ロスチャイルド家のイヌ」とみなされているのです。

加えて「イルミナティ」設立の際、ロスチャイルド家が中心的な役割を担っていたことを考慮すると、ブラウン元首相がロスチャイルド家の命令を受け、新型コロナウイルスで混乱している世界に向けて「世界政府」設立を提言し「イルミナティ」の悲願である「新世界秩序」の実現を目論んでいると考えられるのです。

表面上は「カント的世界政府＝世界共和国」ですが、その実態は「イルミナティ的世界政府＝新世界秩序」で間違いないと思われます。

「イルミナティ」の動きとその目的

さらに穿った見方をすれば、新型コロナウイルスの世界的大流行自体、世界が一丸になってもおかしくない自然な状況を作り出すために「イルミナティ」が組んだシナリオ、つまり「イルミナティ」が引き起こしたのではないかと考えることも可能です。

また、ブラウン元首相は「世界政府」の設立は「一時的なもの」として提言していますが「イルミナティ」の意図を考慮すると「世界政府」の常設のきっかけにしたいと考えるのが妥当だと思われます。

今回の新型コロナウイルスの世界的大流行を機に、大きな転換期を迎えようとしている今、世界各国首脳が英ブラウン元首相の提言にどのように応えるのか、目が離せません。

新型コロナウイルスを社会監視・国民管理に利用

３月２８日付の英紙「Daily Star」が、今回の新型コロナウイルスによる非常事態が長期化することで「新世界秩序」が誕生する可能性があると、陰謀論者らが主張していると報じました。

現在、世界中で新型コロナウイルス感染拡大を阻止するために、国民に対して行動変容を要求していますが、陰謀論者によれば「新型コロナウイルスの封じ込め」という大義名分の下、各国の政府が社会監視・国民管理のために、今回の世界的大流行を利用していると言うのです。

実際に中国では監視カメラが以前にも増して大量に設置され、イスラエルや韓国、シンガポールでは感染拡大防止のために、携帯電話を使って個人の行動を追跡しています。

「プライバシーを尊重」するヨーロッパの国々でも、罰則付きで複数人での会合を禁止しています。

いずれの対応も、新型コロナウイルスの世界的大流行を封じ込めるという目的の下では「不当な扱い」だと反抗することも難しいですが、個人の自由が制限されていることは事実です。

こうした状況は、国家を運営する政府や権力者からすれば自身の権力を拡大する絶好の機会であり、一度これだけ大きな権限を手にした政府機関が新型コロナウイルスが根絶された時に、その権力を容易く手放すとは思えないのです。

新型コロナウイルスの影響で「新世界秩序」成就へ

さらに、陰謀論サイト「Vigilant Citizen（ビジラントシチズン）」によると新型コロナウイルスの世界的大流行で中小企業の倒産が続く中、巨大なグローバル企業に商流のすべてが集約され市場独占が強化されるというのです。

実際に、米「アマゾン・ドット・コム」は３月１６日、新型コロナウイルスの感染拡大によるeコマースの需要急増に対応するため、臨時スタッフを１０万人採用すると発表しました。

大規模な社会監視と個人の自由の制限、上流階級による経済の独占支配は秘密結社「イルミナティ」が目論む「新世界秩序」の要であると言えるのです。

参考 :  The Guardian,Daily Star,Vigilante Citizens, など