新型コロナウイルスの被害は、未だとどまるところを知りません。
新型のウイルスであり、発生元が中国であることから、ウイルスが人為的に作られたのではないかという疑念が浮上しています。
今回は、コロナウイルスの周りに渦巻いている疑念ついて検証します。
ウイルスに注目していた「世界的事業家」とは?!
中国の武漢が発生源とされている「コロナウイルス」が、未だ猛威を振るっています。
ウイルスの影響は日本にも及んでおり、終息の目途は全く立っていません。
中国は一党独裁であり、トップである習近平国家主席の指示があれば、何でもやってのける国です。
ウイグル人や香港の弾圧、南沙諸島や尖閣諸島への武力をちらつかせての領土権主張は、目に余る状況です。
そんな中国政府が、生物兵器として使用するために、コロナウイルスを培養していた可能性が指摘されています。
今回はウイルスの危険性に注目していた「世界的事業家」にフォーカスします。
2015年に開かれた「TED Talk」において、マイクロソフト社の創業者であるビル・ゲイツ氏が登壇しました。
ゲイツ氏は講演で、アフリカで発生したエボラ熱のパンデミックに端を発し「もしも今後数十年で1000万人以上の人が亡くなる災害があるとすれば、それは戦争ではなく感染性の高いウイルスである。
ウイルスの発生源は、おそらく自然発生的な伝染病か、もしくは生物兵器だろう。」と述べています。
さらにゲイツ氏は「パニックになる必要はないが、対策を始めるべきだ。なぜならもう時間が無い。」と警鐘を鳴らしました。
今から約5年前の発言です。
ゲイツ氏は、まるで今般のコロナウイルスを含む「新型ウイルスの出現」を予言していたかのようにとられても、無理のない発言です。
また、2018年のワシントンポスト紙では、ゲイツ氏が「アメリカで3300万人を殺す可能性のあるパンデミックとの戦いを進めるよう求めた」ことを報じています。
2018年には米国ですでに、インフルエンザの被害が拡大していました。
なのに改めてパンデミック対策を促しているのは「もっと別のウイルスがあることを、ゲイツ氏は知っていた」可能性がうかがえるのです。
ゲイツ氏は近年、ウイルスの危険性をしつこく言及し続けてきました。
今回のコロナウイルスについても「何らかの情報を持っているのでは?」と、疑われてしまいます。
パソコンのOSの改良に未来を見出したゲイツ氏が、ウイルスの脅威に目を向けたとしても、なんら不思議ではなさそうです。
しかし大衆世論は、力のある人を怪しく仕立て上げるメディアに賛同する傾向があります。
ゲイツ財団による新型コロナウイルス特許への支援
ゲイツ氏が知っていた新型のウイルスが「コロナウイルス」に特化される事象もご紹介します。
イギリスの「ピルブライト研究所」が、2015年7月23日に「新型コロナウイルス」の特許を取得しました。
ただし、この特許を認可されたウイルスと今般のウイルスが一致しているかは、さだかではありません。
そして「ピルブライト研究所」への大口の資金提供者として「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」の名前が挙げられています。
財団名からもわかるように、ゲイツ氏の設立した財団です。
これらの事実を統合した結果、ゲイツ氏は「今回の新型コロナウイルスのパンデミックを知っていたのではないか?」と疑われています。
パソコンウイルスに関しても、実はマイクロソフト社が作成し、自社でそのウイルスの対策パッチを配布しているのではないか、という噂がありました。
ゲイツ氏をよく思わない人物や団体が、コロナウイルスをパソコンウイルスに見立てたところから「コロナウイルスには、ゲイツ氏が絡んでいる!」と喧伝したのではないでしょうか。
ゲイツ氏が、今さら世界に名をとどろかせるために、コロナウイルスを使うことは考えにくいでしょう。
北朝鮮の生物兵器?!
最後に陰謀と言うよりも、珍説と言わざるを得ない説をご紹介します。
日本の某宗教団体は、過去の北朝鮮のミサイル発射を危険視しています。
それは、北朝鮮にはすでに生物兵器があり、生物兵器を備え付けたミサイルを日本の上空を飛ばすことで、日本になんらかのダメージを与えようとしていた危険性を説いています。
ただこの説で、その生物兵器がコロナウイルスだったかどうかは、明言していません。
コロナウイルスはご存知のように、濃厚接触がなければ感染せず、感染力が比較的弱いウイルスです。
上空からコロナウイルスを散布しても、全く効果はありません。
このように時事問題で信者の恐怖心をあおり、それを非信者に流布させることで、教祖の先見性を訴えるやり口は、カルトの常とう手段です。
それにしてもこの宗教団体が、どうしてコロナウイルスと北朝鮮のミサイルを結びつけたのかは、全くの謎です。
日常生活していく上でコロナウイルスに感染するよりも、コロナウイルスに不安を感じた人が、インターネットで検索した結果、この宗教団体の動画に導かれてしまう方がよほど危険性が高いです。
今回ご紹介した内容は、あくまでも噂の範囲を出ません。ここに登場した人物を批判することは、絶対にやめましょう!噂やデマは、それを信じた大衆が右往左往することで、発信者が得するだけのものです。某宗教団体のやり口を見れば、それは明らかです。我々ができることは、ウイルスから身を守ることです。また日本政府は、ウイルスの発生源である、中国からの渡航制限を一刻も早く実施するべきなのです。
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