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南海トラフ地震の被害想定 ~予言や不吉な前兆~

南海トラフ地震の被害想定 ~予言や不吉な前兆~ 地球
南海トラフ地震の被害想定 ~予言や不吉な前兆~

 

現代の日本で最も恐れられている災害の1つが、南海トラフ地震です。30年以内に高確率で発生すると予測されており、人的被害だけでなく経済的打撃も免れません。

今回は、南海トラフの場所や地震による被害想定額と発生確率、また不吉な前兆やこれまでの予言などをまとめました。

 

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南海トラフ地震とは

南海トラフ地震とは90年から150年周期で起こる、中部から九州東部を襲う巨大地震の総称です。この地震の震源域は南海トラフという地震発生帯であり、この数十年間で近畿地方を襲った大地震の阪神大震災や大阪北部地震などは、実は南海トラフ地震ではありません。

南海トラフは四国の南の海底にある水深4000m級のトラフと呼ばれる深い溝で、非常に活発で大規模な地震発生帯です。南海トラフ北端部の駿河湾内に位置する黄線の部分は駿河トラフとも呼ばれます。

 

南海トラフ 直近では1944年と1946年に発生

有史上過去13回の発生が確認された南海トラフ地震ですが、直近のものは1944年と1946年の昭和地震です。1944年12月のM7.9の昭和東南海地震では、近畿から中部にかけ震度5の揺れが発生し、中でも三重県津市や静岡県榛原郡御前崎村、長野県諏訪市では震度6を記録しました。

しかし、被害を分けたのは地震でなく津波で、諏訪市のある長野県では死者0名という記録がある一方、津波を観測した三重県や愛知県、静岡県などでは数百人が亡くなりました。昭和東南海地震全体の死者・行方不明者は1223名、全壊した家屋は34946軒、半壊は約60993軒です。

続いて1946年12月のM8.0の昭和南海地震では東南海地震よりも広い地域で強い揺れが確認され、震度5以上を記録した地域だけでも、中部・近畿地方の他に四国や九州の東部地方と広範囲に及びました。昭和南海地震でも犠牲者の多くは津波によるもので、高知県の670名をはじめ、徳島県や和歌山県でも180名以上の死者を確認。

この地震の死者・行方不明者の総数は1462名、全壊した家屋は約11506軒、半壊は21972軒でした。

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経済被害想定額が国難レベル 日本発の世界恐慌の恐れ

土木学会は現在の日本で南海トラフ地震が起こったと想定した場合、地震発生から20年間の経済被害総額は1410兆円以上と予想。震災によるインフラ面の直接的な被害額が170兆円、インフラの損傷に伴う経済活動の鈍化による2次被害額が1240兆円です。

さらに、1410兆円もの経済的損失が発生すれば、当然被害地域の市民の所得にも深刻な悪影響が生じるでしょう。この地震が起これば日本経済の致命的打撃だけでなく、まさに日本発の世界恐慌が起こる恐れもあります。

 

対策費は38兆円

驚異的な被害額が予想される南海トラフ地震ですが、当然予防措置で被害を激減させるのは可能です。土木学会の想定では道路や堤防、湾岸施設などの耐震強化で、被害を約4割減らせるとの報告もあります。

ただし、そのための対策費も絶大で、38兆円以上の予算が必要です。2018年度の日本政府の一般会計予算が97兆7000億円である点から、10年スパンで考えれば捻出不可能ではありませんが、実際の公共事業費は一般会計歳出のわずか6%程度。

そのため、日本政府の公共事業関係費が年間6兆円程度の予算である以上、南海トラフの地震対策のためだけに年間何兆円もの予算を捻出することは困難です。

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人的被害想定

この地震において専門家たちが最悪のケースを見込むのが、東海地方が大きく被災したケース。この場合静岡県の死者は10.9万人、日本全国の死者は32万人以上と予想されます。

さらに、東日本大震災発生時の1.8倍の地域が津波で浸水し、愛知県で190万人、全国で950万人もの避難民が出ると予想されます。加えて、全壊の建物は238.6万棟、一時的な停電軒数は2710万軒、断水人口は3440万人にも及ぶのです。

 

地震が起きれば「日本経済は瞬殺」

2016年イギリスの新聞「ファイナンシャル・タイムズ」が、南海トラフ地震が世界恐慌をまねくという衝撃の記事を掲載。もし南海トラフ地震が起きた場合、日本は立ち直れません。

また、この地震では、東海地方中心の被害に加え近畿地方や四国地方、九州地方が大きく被災した場合の人的被害も予測されます。近畿地方が大きく被災すると、全国で27.5万人が死亡し、237.1万棟の建物が全壊すると考えられます。

四国地方が大きく被災した場合、死者は全国で22.6万人、全壊建物は236.4万棟と予測。一見南海トラフ地震と縁が薄い九州地方が大きく被災した場合も死者は全国で22.9万人、全壊建物は238.6万棟と、実は四国地方が大きく被災した時よりも大規模な被害が予想されます。

2011年の東日本大震災の死者・行方不明者が1万8446人である点を踏まえると、南海トラフ地震における桁外れの人的被害は確実です。

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発生確率上昇の不気味さ

南海トラフ地震の30年以内の発生確率は70%から80%です。この地震の発生確率に関して地震調査委員会は以前、10年以内で20%、20年以内で40%から50%、30年以内では60%から70%と予測しました。

しかし、政府の地震調査委員会の2018年の最新の予測では、30年以内の発生確率が突如70%から80%に上がりました。そのため土木学会などの有識者たちも、早急な南海トラフの地震対策を政府に求めています。

一方独自に南海トラフ地震対策に動く自治体もあり、大阪府では既に2014年より10年計画で津波対策を実施中。
この減災計画では、完了予定の2024年には地震の犠牲者を94%減らせる見込みです。

 

地震の前兆は?黒潮大蛇行と地震の不気味な関係

南海トラフ地震に限らず、日本には黒潮大蛇行終了の年に、大地震が起こるという法則があります。単なる経験則で眉唾な話ですが、戦前でも11年間の黒潮の大蛇行が終わった1944年に、南海トラフ地震である昭和東南海地震が起きたと記録されています。

直近では、2004年から始まった黒潮大蛇行が終わった2005年に、宮城県沖地震と三陸沖地震が発生。当然、黒潮大蛇行が終わった年に必ず大地震が起こったわけではありません。

しかし、この黒潮大蛇行は現在の日本でも2017年に起こり2018年でも続いていたため、気になる話題といえます。

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ラニーニャ現象が終わる年が危険?

日本では、ラニーニャ現象終了の年に大地震が起こるという経験則もあります。

この経験則はかなり精度が高く、2000年代だけでも1998年夏に始まったラニーニャ現象が終わる2000年に硫黄島近海地震などが起こり、2007年夏に始まったラニーニャ現象が終わる2008年に茨城県沖地震などが発生。

直近では、2010年夏に始まったラニーニャ現象が終わる2011年の春、東日本大震災や一連の群発地震が発生しました。

 

いかがでしたか?
現在でも、2017年秋に発生したラニーニャ現象が終わる見通しであると、2018年6月に気象庁が発表したばかりです。既に2018年6月に大阪北部地震が起こりましたが、それ以外の大地震の危険性も十分に予見出来るため、みなさんも防災を忘れないよう気をつけましょう。

 

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